企業の社風を経営体制から想定しよう ②

理系企業研究(2021年)

大量生産・需要の変動・事業ニーズの変化など、これらの事業環境うち、企業にどの強みを持たせたいかは、企業の経営体制に現れます。そして、その経営体制は、社風に少なからず影響し、そこで務める社員たちの思考や行動に影響します。つまり、その経営体制を理解することは、そこに勤める社員に共通した性格を知れます。もちろん、大企業になればなるほど、さまざまな社員がいますので、一概にとは、言えませんが、私が企業の方との話で知る範囲では、それほどズレてはおらず、企業が必要とする人材の性格を示した要素になると言えます。ここでは、代表的な4つの経営体制を紹介し、そこから想定される社員に必要な性格を紹介したいと思います。是非、就活、転職の参考にしてみてください。

1つ目に紹介するのは、主力事業を親会社として、その他の分野の事業を子会社して持つという経営体制です。主力事業を変更させる仕組みがないことから、特徴として、主力事業は大きなシェアを持ち、国内への製品供給義務を負っている事業である場合が多いです。親会社に勤める人は、事業内容と大きなシェアから社会の役に立っている実感が沸く環境にあり、責任感が強い方が多い傾向が想定できます。

2つ目に紹介するのは、一つの企業内に多数の事業組織を持ち、その中に稼ぎがらとなる事業を抱えている経営体制です。この体制の特徴は、すべての事業でバランスよく収益を上げることを目標としていますが、事業ニーズの変化により、縮小してゆく事業部門がある場合は、社内の中であるがゆえに、円滑にその事業の社員を別のうまくいっている事業部門にシフトさせることができるという、需要の変化に対応しやすいことです。別の部門へ移動する場合、社員の抵抗を少なくする必要がありますので、たいていの場合、人事移動は比較的頻繁に行うなど、社内のそういった配置転換しやすくする仕組みができています。そういった背景から、仕事環境の変化になれている人が多い傾向が想定できます。

3つ目に紹介するのは、親会社が実態の無い事業であり、中核事業となる子会社が、事実上の親会社となる経営体制です。この体制の特徴は、それぞれの中核事業を持つ会社は、独立していて、中核事業間の社員の移動の仕組みはないため、事業環境の需給の状態の変動に対応できる体制を必要とすることです。各会社は事業環境の需要変動に対応できるよう社員数を縮小化しコンパクトであることが必要です。単体で仕事を行うことが多いため、各社員は他の社員仕事を信頼する代わり、自らの考えで決定し行動する姿勢の人が多い傾向が想定できます。

4つ目に紹介するのは、子会社にいくつかの中心(中核)事業を抱え、親会社は中核事業の開発や各子会社の事業の最適化を行うようなシンクタンクの役割を果たす経営体制です。親会社の社員は経営に大きな影響を受けることなく、各担当部門のプロフェッショナルとなる環境が与えられるため、社員は慎重でまじめな性格の人が多い傾向が想定できます。

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